【根拠に基づく腰痛の原因と治療】東京都中央区勝どきの国際基準のカイロプラクティック アクティベーター治療院:銀座/東京/丸の内/汐どめ/新橋/豊洲/築地/月島/門前仲町/3km圏内 整体とは違う 腰痛/肩コリ/膝の痛み/五十肩/目の奥の痛みを解決

病院・整体・鍼灸・接骨院とは違う治療方法で、あなたのお悩みの症状を根本から改善いたします.png

◆東京都 中央区 大江戸線勝どき駅 徒歩2分 月島/銀座/汐どめ/豊洲/築地近辺から多くの方が来院される治療院です。

腰痛治療などに関するエビデンス(科学的根拠)です。
EBM(科学的根拠に基づく医療)の定義は「エビデンス」「患者の状況」「患者の価値観」「術者の臨床技能」の4つを統合することですから、エビデンスはEBMの構成要素の一つで、それを知ったからといって必ずしも良い施術を受けられるとは限りません。しかし、知識を持っておくことで、医者からの診断に対して過剰な不安を感じることもありませんし、勧められる治療法を鵜呑みにすることなく、選択肢を持つことができると思います。

■イギリスの腰痛診療ガイドラインは心理社会的因子について次の4つの事実を指摘している。(1)心理社会的因子は治療とリハビリテーションの成績に影響を与える。(2)心理社会的因子は自覚症状や他覚所見よりも慢性化の危険因子である。→HP記事へ

■(3)心理社会的因子は慢性腰痛や活動障害において重要な意味を持つ。(4)心理社会的因子はこれまで考えられていたよりもはるかに早い段階で重要な意味を持つ。ゆえに、患者の...心理的・職業的・社会経済的因子に目を向ける必要がある。→HP記事へ

■椎間板ヘルニアと診断された下肢痛患者328名をチュブラーレトラクター椎間板摘出術群(新開発の低侵襲手術)と標準的顕微鏡下椎間板摘出群に割り付けたRCTによると、疼痛改善率はチュブラー手術群より顕微鏡手術群の方が優れていた。→HP記事へ

50~94歳の1407名を対象に骨密度とX線撮影で脊柱後湾(亀背)を調査した結果、椎体骨折のある方が後湾は強かったが多くの後湾に骨折は認められなかった。高度後湾の場合でも椎体骨折や骨粗鬆症は確認できなかった。原因不明。→HP記事へ

■脊柱の高度後湾(亀背)は高齢者の20~40%に見られると推計されるが、診断基準もなければ原因も転帰も明らかでない。一部の医師は骨粗鬆症による椎体骨折が原因と考えているものの、その多くは椎体骨折が認められない。原因不明。→HP記事へ

■脊柱の高度後湾は高齢者の不健康と関連がある。したがって高度後湾を老年期症候群、すなわち人体の複数のシステムが障害され、その影響が蓄積されて環境の変化への対応が難しくなると発症する、多因子性の病態と認識すべきである。→HP記事へ
■脊椎固定術を受けた労災患者と保存療法を受けた患者を比較した後ろ向きコホート研究によると、椎間板変性、椎間板ヘルニア、神経根障害と診断された労災患者の固定術は、活動障害、オピオイドの使用、長期欠勤、復職困難を増加させる。→HP記事へ
■脊椎固定術を受けた783名の中から労災患者60名の転帰を調べた結果、2年後の改善率は活動障害が19%、健康状態が16%でしかなく、疼痛スコアもかなり高かったことから、労災患者に対する脊椎固定術は危険な賭けでしかない。→HP記事へ
■脊椎固定術を受けた労災患者1950名を対象とした後ろ向きコホート研究によると、術後2年後の活動障害は63.9%、再手術率は22%、合併症は11.8%に認められた。長期活動障害の予測因子は心理社会的因子であることが判明。→HP記事へ

■腰痛で長期欠勤している患者975名を3年間追跡したRCTによると、200日後の復職率は教育プログラム(従来の常識はすべて忘れて怖がるなという指導)群が70%だったのに対して、標準的治療群はわずか40%でしかなかった。→HP記事へ

■腰痛患者161名を時代遅れの小冊子群と新たな腰痛概念に基づく小冊子群に割り付けて1年間追跡したRCTによると、新たな小冊子群は動作恐怖が低下すると共に回復が早いこと...が判明。従来の考え方を改めるのは有効な治療法である。→HP記事へ

■オーストラリアのビクトリア州で「腰痛に屈するな」という大規模なメディアキャンペーンを実施し、近隣のニューサウスウェールズ州と比較した結果、次の4点が明らかとなった。→HP記事へHP記事へ

■(1)キャンペーン群では腰痛患者の動作恐怖スコアが改善した。(2)キャンペーン群では腰痛による欠勤日数が減少した。(3)キャンペーン群の労災申請件数は15%減少した。→HP記事へ

■(4)キャンペーン群の医療費は20%減少した。すなわち、正しい情報提供だけで33億円を超える経費(労災補償費と医療費)を削減できたのである。日本でできないはずがない。→HP記事へ

■椎間板ヘルニアに対する手術に関する論文81件を厳密に検討した結果、椎間板ヘルニアの手術成績は短期的に見れば良好だが長期的に見れば保存療法とほとんど変わりがなく、心理社会的因子の影響を強く受けていることが確認された。→HP記事へ

■腰下肢痛を訴える椎間板ヘルニア患者84名を対象に、画像所見、理学所見、心理テスト(MMPI)と手術成績との関係を調べた結果、手術成績と最も関係が深かったのは、画像所見でも理学所見でもなく心理テストだったことが判明。→HP記事へ

■腰部椎間板切除術を受けた患者45名の治療成績に影響を与える因子を分析した結果、職場復帰状況は画像所見や臨床症状とは無関係で、心理的因子(抑うつ)と職業上の心理社会的因子(職場での心理的ストレス)の影響が強いことを確認。→HP記事へ

■椎間板ヘルニアと診断された腰下肢痛患者46名と健常者46名をMRIで比較した結果、症状の有無は職業上の問題(心理的ストレス・集中力・満足度・失業)と心理社会的問題(不安・抑うつ・欲求不満・夫婦関係)の影響が大きい。→HP記事へ

■腰痛のない大学生25名を対象に腰への負担に対する心理テストと性格特性の影響力を調べた結果、心理的ストレスは単独で腰痛の原因になり得るだけでなく、内向型と直感型の性格特性は心理的ストレスによって腰痛発症リスクが増大する。→HP記事へ

■腰下肢痛を訴える椎間板ヘルニア患者69名を対象に、椎弓切除術群と椎弓切除術+固定術群の術後成績を3年間追跡したRCTによると、優または良と評価できた割合は椎弓切除術群が71%で椎弓切除術+固定術群が53%だった。→HP記事へ

■脊柱管狭窄を伴う変性辷り症患者76名を対象に、器具固定群と骨移植固定群の術後成績を2年間追跡したRCTによると、器具固定によって骨癒合率の向上は認められるものの、それが必...ずしも臨床症状の改善に結びつかないことが判明。→HP記事へ

■慢性腰痛を訴える変性辷り症患者130名を対象に、器具固定群と骨移植固定群の術後成績を2年間追跡したRCTによると、骨癒合率と満足度に差はないが器具固定群は手術時間、出血量、再手術率を増大させ、深刻な神経損傷を招く危険性大。→HP記事へ

■分離辷り症患者44名を対象に、PLF(腰椎後側方固定術)群とPLIF(後方侵入腰椎椎体間固定術)群の術後成績を2年間追跡したRCTによると、複雑で大がかりなPLIFよりも比較的単純なPLFの方が成績は良いことが判明。→HP記事へ

■脊椎固定術に関する論文47件を厳密に検討した結果、優または良と評価できたのは平均68%だったが、論文によっては15%~95%の開きがあり、研究デザインにも不備があるため脊椎固定術の有効性を示す証拠は見つけられなかった。→HP記事へ

■脊柱管狭窄症と診断された腰下肢痛患者88名を対象に減圧椎弓切除術の成績を6年間追跡した結果、1年後の改善率は89%だったが6年後には57%に低下し17%は再手術を受けていたことから、これまで報告されていた成績より悪い。→HP記事へ

■脊柱管狭窄症への減圧椎弓切除術に関する論文74件を厳密に検討した結果、優または良と評価できたのは平均64%だったが、論文によっては26%~100%もの開きがあり、研究デザインにも不備が多いためその有効性は証明できない。→HP記事へ

■腰痛患者520名を対象に診療ガイドラインに従った治療群と従来の治療群の治癒率、再発率、満足度、医療費を1年間追跡して比較した研究によると、従来の治療群よりガイドライン群の方がすべての面でかなり優れていることが判明。→HP記事へ

■ありふれた症状を訴える患者200名をプラス思考で接した治療群と無治療群、マイナス思考で接した治療群と無治療群に割りつけたRCTによると、2週間後の改善率は治療の有無に関わらずプラス思考で接した群の方がはるかに高かった。→HP記事へ

■患者に不安や恐怖を与えると間違いなく痛みが増幅する。このノーシーボ効果は想像以上に強力で、ヴードゥー死、タブー死、ノスタルジー死で証明されているように命に関わることさえある。→HP記事へ

■椎間関節症候群への注射療法に関する論文を厳密に分析した結果、椎間関節内へのプラシーボ(生理食塩水)注射は、ステロイド剤や局所麻酔剤と同等の改善効果があることから、椎間関節症候群という病名自体が神話の可能性がある。→HP記事へ

■坐骨神経痛を訴える椎間板ヘルニア患者60名を対象に、ラブ法群と顕微鏡下髄核摘出術群の術後成績を1年間追跡したRCTによると、術中の出血量、合併症、入院日数、欠勤日数、改善...率など、いずれも両群の間に差は認められない。→HP記事へ

■腰下肢痛を訴える椎間板ヘルニア患者52名を対象に、ラブ法群とキモパパイン注入群の術後成績を1年間追跡したRCTによると、ラブ法群は85%でキモパパイン群は46%の改善率だった。腰痛の改善率も特にラブ法群が優れていた。→HP記事へ

■坐骨神経痛を訴える椎間板ヘルニア患者141名を対象に、キモパパイン注入群と経皮的髄核摘出術群の術後成績を1年間追跡したRCTによると、6ヶ月後と1年後のどの時点においても改善率はキモパパイン注入群の方が優れていた。→HP記事へ

坐骨神経痛を訴える椎間板ヘルニア患者126名を対象に、保存療法群とラブ法群の治療成績を10年間追跡したRCTによると、1年目まではラブ法群が優れていたが4年目以降は両群間に差はなくなっていた。長期成績は両群とも同じ。→HP記事へ

■椎間板ヘルニアに対する手術に関する論文81件を分析した結果次の6点が判明した。(1)椎間板ヘルニアが確認された2ヶ月間の保存療法に反応しない坐骨神経痛患者はそのまま保存療法を続けるよりラブ法を実施した方が早く改善する。→HP記事へ

■(2)4年~10年の長期成績という観点から見るとラブ法と保存療法の効果に差は認められない。(3)顕微鏡下髄核摘出術と経皮的髄核摘出術が腰痛に効果があるという証拠はない。(4)経皮的髄核摘出術はラブ法より再手術率が高い。→HP記事へ

■(5)椎間板摘出術は比較的安全な治療法とされているが、これまで考えられていた以上に再手術を必要とする例が多い。(6)椎間板ヘルニアに対する手術成績は、心理社会的因子の影響を強く受けている。→HP記事へ

椎間板摘出術が予定されていた腰下肢痛患者84名の治療成績を、神経学的所見、SLR、画像所見、心理テストの4項目で比較した結果、治療成績と最も関係が深かったのは、理学所見や画像所見ではなく心理テストだったことが判明。→HP記事へ

■椎間板摘出術を受けた患者46名を2年間にわたって追跡調査した結果、職場復帰には心理的因子(抑うつ状態)と職業上の心理社会的因子(職場での精神的ストレス)が深く関与していて、画像所見や臨床症状は無関係であることが判明。→HP記事へ

■腰痛に対する脊椎マニピュレーションに関する論文58件をメタ分析した結果、3週間以内に腰痛が回復する確率は50~67%だった。慢性腰痛に対する効果は不明としながらも、急性の非特異的腰痛には一時的な効果があることが判明。→HP記事へ

■腰痛に対する脊椎マニピュレーションに関する37件のRCTを吟味した体系的レビューでは、研究デザインに不備があるために正確な評価は困難で、腰痛に対する有効性は科学的に証明できないが、たしかにある患者には効果が認められる。→HP記事へ

■1911年~1991年に発表された脊椎マニピュレーション後に馬尾症候群が生じた29例を詳細に分析した結果、重度あるいは進行性の神経障害にマニピュレーションは行なうべきでないが、症状が悪化する可能性はきわめて低い。→HP記事へ

■腰下肢痛患者を対象に脊椎マニピュレーション群、骨盤牽引群、スクレロサント(組織硬化剤)注射群、ステロイド注射群に割り付けたRC...Tによると、1ヶ月後、6ヶ月後、12ヶ月後のどの時点でも4群間の改善率に差は認められない。→HP記事へ

■椎間板ヘルニアか脊柱管狭窄症と診断された腰下肢痛患者73名を対象とした硬膜外ブックに関するRCTによると、ステロイド剤+局所麻酔剤群と生理食塩水+局所麻酔剤群の間に改善率の差は認められなかった。ステロイド注射は無効?。→HP記事へ

■腰下肢痛患者に対する硬膜外ステロイド注射に関する12件のRCTをレビューした結果、硬膜外ステロイド注射の効果は明確ではないものの、神経根症状を伴う急性腰下肢痛に限っていえば一時的な効果は望める可能性がある。→HP記事へ

■筋筋膜性疼痛症候群患者53名に対するトリガーポイント注射に関するRCTによると、局所麻酔剤群とプラシーボ(生理食塩水)群の疼痛改善率に差が認められなかったことから、効果が同じなら副作用のない生理食塩水を使うべきと結論。→HP記事へ

■腰痛患者63名を4群に割り付けてトリガーポイント注射の有効性を調べたRCTによると、疼痛改善率は鍼治療群や冷却スプレー+虚血圧迫群より、トリガーポイント注射(局所麻酔剤・局所麻酔剤+ステロイド)群の方が低いことが判明。→HP記事へ

■慢性腰痛患者97名を対象に椎間関節ブロックの有効性を6ヶ月間追跡したRCTによると、プラシーボ(生理食塩水)群とステロイド群の改善率に差は認められなかった。慢性腰痛に対する椎間関節ブロックに効果はないことが判明。→HP記事へ

■慢性腰痛患者109名を対象に椎間関節ブロックの有効性を3ヶ月間追跡したRCTによると、椎間関節ブロック群、椎間関節周囲ブロック群、プラシーボ(生理食塩水)群の改善率に差は認められないことから心理社会的因子が影響と結論。→HP記事へ

■慢性腰痛患者20名を低出力レーザー照射群とシャム(見せかけの照射)群に割り付けた上で運動療法を加えた二重盲検ランダム化比較試験によれば、両群間に改善率の差は認められなかった。慢性腰痛に低出力レーザーは効果がない。→HP記事へ

■慢性腰痛患者145名を対象に、TENS(低周波治療)群、シャム(見せかけのTENS)群、ストレッチ+TSNS群、ストレッチ+シャム群に割り付けて2ヶ月間追跡したRCTによ...ると、4群間の疼痛改善率に差は認められなかった。→HP記事へ

■慢性腰痛患者148名を対象に、30分間の理学療法群、1時間のマシンエクササイズ群、1時間の軽いエアロビクス群の3群に割り付けて6ヶ月間追跡したRCTによると、3群間の治療成績に差は認められなかった。→HP記事へ

■腰痛と頚部痛患者256名を対象に、標準的治療群、脊椎療法群、理学療法群、シャム群に割り付けて1年間追跡したRCTでは、標準的治療群とシャム群が最も成績が悪く、脊椎療法群は理学療法群よりわずかに優れていた。→HP記事へ

■慢性腰痛患者66名を対象に、筋電図バイオフィードバック群、シャム(見せかけのバイオフィードバック)群、無治療群に割り付けて効果を実験直後と3ヵ月後に比較した結果、どの時点においても3群間に差は認められなかった。→HP記事へ

■筋骨格系疾患に対する超音波療法に関する123件の論文を吟味した結果、超音波療法が有効だという科学的証拠は確認できなかったことから、超音波療法をはじめとする受け身的な物理療法は、臨床的に何ら影響をおよぼさないと結論。→HP記事へ

■慢性疼痛に対する鍼治療の有効性に関する51件のRCTを吟味した結果、鍼治療の効果はきわめて疑わしいと結論。鍼治療の有効性を主張するにはさらなる臨床試験が必要。いずれにしろ物理療法の有効性は科学的に証明されていない。→HP記事へ

■立ち仕事をしている女性の腰痛患者96名を対象に行なったクロスオーバー試験によると、インソールの使用によって腰痛が緩和したのは44%で、3%は悪化し、51%は変化がなかった。インソールは立ち仕事での腰痛を緩和する可能性(44%だけど)。→HP記事へ

■腰痛患者144名と健常者138名を対象に骨盤の歪みを厳密に測定して腰痛との関連を調べた結果、どのような臨床的意義においても骨盤の非対称性と腰痛は関連していないことが判明。骨盤の歪みが腰痛の原因というのは迷信に過ぎない。→HP記事へ

■18~40歳までの急性腰痛患者を対象に4週間追跡したRCTによると、モビリゼーション群とマニピュレーション群の改善率は4週間後には差がなくなるものの、マニピュレーション群は最初の1週間で急速に改善することが判明。→HP記事へ

■空港貨物部勤務の312名を対象に、荷物の持ち上げ方に関する教育群、コルセット+教育群、コルセット群、非介入群に割り付けて6ヶ月間追跡したRCTによると、4群間の腰痛発症率と腰痛による欠勤日数に差は認められなかった。→HP記事へ

■小売店の資材運搬担当者9,377名を対象とした6ヶ月にわたる前向きコホート研究によると、腰部サポートベルト毎日装着群、週1~2日装着群、非装着群の3群を比較した結果、腰...痛発症率も労災申請件数も減少しなかった。→HP記事へ

■腰部コルセットやサポートベルトの装着で腰痛を予防できないのは明白だが、これまで考えられていたように長期間の装着によって腹筋力や背筋力の低下を招く危険はない。腰部コルセットやサポートベルトはリスクもベネフィットもない。→HP記事へ

■急性腰痛患者363名を対象に標準的治療群、運動療法群、シャム(疑似治療)群に割り付けて1年間追跡したRCTによると、腰痛による欠勤率は運動療法群が最も高く、シャム群が最も低かった。急性腰痛に対する運動療法は無効。→HP記事へ

■急性腰痛患者186名を対象に2日間の安静臥床群、ストレッチ群、日常生活群に割り付けたRCTによると、ストレッチ群は安静臥床群より欠勤日数が少ないものの日常生活群には及ばないことが判明。急性腰痛の特効薬は日常生活の維持。→HP記事へ

■健常者402名を腹筋強化運動+教育プログラム群と教育プログラム群の2群に割り付けて2年間追跡したRCTによると、両群間の腰痛発症率には差が認められなかったことから、腹筋強化運動は腰痛を予防できないことが判明。→HP記事へ

■航空機製造会社に勤務する3020名を対象とした4年以上にわたる前向きコホート研究では、腰の柔軟性を測定することで過去の腰痛歴や将来の腰痛発症率は予測できないことが判明。腰痛疾患に対するストレッチの有効性に疑問あり。→HP記事へ

■ストレッチ運動と筋肉痛やスポーツ外傷に関する7件のRCTを吟味した体系的レビューの結果、運動前後のストレッチ運動では筋肉痛を予防できないし、スポーツの前にストレッチ運動を行なってもスポーツ外傷は予防できないことが判明。→HP記事へ

■腰痛に対する運動療法をテーマとした11件のRCTをレビューした結果、急性腰痛(6週未満)に有効な運動療法は存在しないものの、亜急性腰痛(6週~3ヶ月未満)や慢性腰痛(3ヶ月以上)には運動療法が有効であることが判明。→HP記事へ

■腰痛患者109名をオステオパシー(脊椎療法)群、ジアテルミー群、シャム(見せかけのジアテルミー)群に割り付けたRCTによると、3群間に改善率の差は認められなかったことから、オステオパシーもジアテルミーもプラシーボ効果?。→HP記事へ

■脊柱管狭窄症に対する減圧椎弓切除術に関する74件の論文をレビューしたところ、減圧椎弓切除術によって優または良と評価できた割合は平均64%だったことが判明。やはりプラシーボの平均有効率70%を超えていない。→HP記事へ
■変形性膝関節症患者180名を関節鏡手術群、関節内洗浄群、模擬手術群に割付けたRCTによると、関節鏡手術の成績は2年間にわたって模擬手術と同等だった。プラシーボに過ぎない関節鏡手...術にかかる医療費は他に振り向けるべき。→HP記事へ

■27,801名を対象としたアンケート調査から、急性腰痛患者の86.2%は2週間以内に治癒することが判明。この86%という自然治癒率とプラシーボの70%を超えられない治療法は価値がないどころか治癒を妨げていることになる。→HP記事へ

■急性腰痛患者203名を対象に2日間の安静臥床群と7日間の安静臥床群を比較したRCTによると、3週間後の欠勤日数は2日間の安静臥床群の方が45%少なかった。急性腰痛に対する安静臥床は欠勤日数を増やすことが証明される。→HP記事へ

■1966年~1996年に発表された急性腰痛患者に対するアドバイスに関する論文をレビューした結果、安静臥床は効果がないばかりか回復を遅らせるが、日常生活を続けると職場復帰が早く、慢性化を防ぎ、再発率も低下することが判明。→HP記事へ

■安静臥床に関する39件のRCTをレビューした結果、安静臥床によって改善が認められた研究はひとつも存在しない。激痛のために動けない場合は別として、急性腰痛患者が安静に寝ているのは有害で危険な行為。即刻やめさせるべき。→HP記事へ

■6週間以上持続する腰痛患者151名を対象とした牽引群とシャムトリートメント(擬似牽引)群に割り付けたランダム化比較試験(RCT)によると、3ヵ月後と6ヵ月後のどの時点においても両群間の疼痛軽減率に差は認められなかった。→HP記事へ

■坐骨神経痛患者を対象とした牽引群とシャムトリートメント(擬似牽引)群に割り付けた二重盲検ランダム化比較試験によると、両群の間に疼痛や理学所見の差は認められなかった。腰痛や坐骨神経痛に対して牽引が有効だという証拠はない。→HP記事へ

■頚部痛と腰痛に対する牽引に関する7件のRCT(ランダム化比較試験)をレビュー(批判的に吟味)した結果、どの研究からも牽引の有効性は認められなかった。腰痛や坐骨神経痛に牽引が有効だという証拠は今のところ存在しない。→HP記事へ


■食品流通センター勤務の男性90名を対象に、荷物の持ち上げ方に関する教育群、特注コルセット+教育群、非介入群に割り付けて6ヶ月間追跡したRCTによると、3群間の腰痛発症率と腰痛による欠勤日数に差は認められなかった。→HP記事へ

■腰のX線撮影による放射線被曝量は、胸の写真に換算すると150回分に相当し、4方向から撮影した場合、卵巣への被曝量は6年~98年間毎日、胸の写真を撮った被曝量に匹敵。→HP記事へ

■腰痛患者421名をX線撮影群と非撮影群に割り付け、9ヶ月間にわたって追跡調査した結果、非撮影群に比べるとX線撮影群は痛みの持続期間、活動障害、健康状態の成績が悪く、受...診回数も多かった。不安や恐怖は治癒を妨げている。→HP記事へ

■1985年~1995年に発表された腰痛疾患と画像検査に関する論文672件をレビューした結果、画像所見と腰痛との間に関連があるという証拠は見出せなかった。レッドフラッグのない腰痛患者の画像検査は無意味である可能性大。→HP記事へ

■5つの異なる職種の男性149名を対象に、1年間にわたってMRIで腰部を観察した結果、椎間板変性と腰痛との関連はない、職種による異常検出率に差はない、調査期間中に13名が腰痛を発症したがMRI所見に変化はないことが判明。→HP記事へ

■腰痛経験もなくX線所見も異常のないボランティア受刑者50名を対象に、腰部椎間板造影を行なったところ、全例に異常所見が確認された。重大な合併症の危険を冒してまで、侵襲的な椎間板造影を行なうメリットはどこにあるのか?。→HP記事へ

■椎間板ヘルニア患者を対象に、CT、脊髄造影、椎間板造影、ミエロCT、ディスコCT、MRIの診断精度を比較した結果、最も高いのはMRIで最も低いのは椎間板造影だった。→HP記事へ、→HP記事へ

■坐骨神経痛患者55名と健常者37名を対象に、腰部サーモグラフィーの診断精度を比較した結果、健常者の56~81%に異常所見が確認されたことから、腰下肢痛疾患の診断にサーモグラフィーは役立たないことが判明。→HP記事へ

■各国の腰痛診療ガイドラインはレッドフラッグのない患者に画像診断をするなと勧告しているが、レッドフラッグは問診と簡単な理学検査で検出できる。しかし完全無欠というわけではない。感度と特異度もしっかり頭に入れておくべき。→HP記事へ

■当初は有効とされていたが比較試験によって無効と判断され医学界が放棄した治療法に関する19件の論文をレビューした結果、その平均有効率は約70%(Excellent:40.2%、Good:29.6%、Poor:30.3%)にも達していた。→HP記事へ

■1966年~1991年に発表された椎間板ヘルニアに対する脊椎固定術に関する47件の論文をレビューしたところ、脊椎固定術によって優または良と評価できた割合は平均68%だったことが判明。平均70%のプラシーボとほぼ同等HP記事へ

明らかに効果がないか、僅かなエビデンスしかない治療法を奨励してはならない。患者や社会の利益を考慮すれば強力なエビデンスのある治療法だけを普及させるべきで、ある方法が他の方法より優れていることを明らかにする研究が必要。→HP記事へ

■椎間板造影は全米で年間20万回以上行なわれている侵襲的検査法だが、10年間にわたる前向きコホート研究によって、椎間板造影は椎間板の変性を加速させていることが判明。...最新の技術を用いても椎間板穿刺は椎間板構造を変化させる。→HP記事へ

■妊婦54名と非妊婦41名の腰部椎間板をMRIで比較した結果、椎間板異常は妊婦群で53%、非妊婦群で54%、椎間板ヘルニアは妊婦群で9%、非妊婦群で10%、椎間板膨隆は両群とも44%と差がなかったことから、妊娠は安全。→HP記事へ

■急性腰痛患者200名、慢性腰痛患者200名、健常者200名を対象にX線撮影で仙骨底角を比較した結果、3群間に差はなかったことから、腰部前彎と腰痛とは一切無関係なので、医師は腰部前彎に関するコメントを控えるべきと警告。→HP記事へ

■腰痛のきっかけとなった出来事に関するアンケートの結果、経済的利益が得られる患者の90%がきっかけありと答えたのに対し、利益が得られない患者は33%しかきっかけありと答えなかった。腰痛の67%が自然発症することが判明。→HP記事へ

■レッドフラッグがない限り画像検査を行なうなと各国の腰痛ガイドラインが勧告しているが、基準が甘すぎるという議論が勃発。腰痛は予後良好の疾患であり、安静臥床は避けるべきという情報伝達を妨げ、過剰診療に繋がる恐れがあるから。→HP記事へ

■要するに、腰痛患者で重篤疾患が見つかるのは1~5%程度なのに、レッドフラッグの基準を守ると画像検査が増えるということなのだが、稀ではあるもののレッドフラッグをすり抜ける厄介なケースが存在する。となれば、血液検査をより積極的に行なったらどうだろう。費用対効果も優れているように思う

■この50年間、生体力学に基づく人間工学的アプローチによって腰にかかる負担は大幅に軽減されてきたが、腰痛患者が減少したという証拠は1つも存在しない。それどころか腰痛患者は年々増加し続けている。腰を守ろうとするのは逆効果。→HP記事へ

■腰痛患者200名と健常者200名のX線写真を比較した結果、腰痛患者の30%に脊柱側彎症が、1%に前彎過剰が、22%に前彎減少が見られ、健常者の45.5%に脊柱側彎症が、2.5%に前彎過剰が、22%に前彎減少が見られた。→HP記事へ

腰痛のない25名の大学生を対象に腰椎への物理的負荷に対する心理的ストレスと性格特性の影響力を調べた結果、心理的ストレスは単独で腰痛の原因となり、特に内向型と直感型の性格特性は心理的ストレスで腰痛発症リスクが高くなる。→HP記事へ

■椎間板ヘルニアと診断された強い腰下肢痛を訴える患者46名と、年齢、性別、職業などを一致させた健常者46名の腰部椎間板をMRIで比較した結果、健常者の76%に椎間板ヘルニアが、85%に椎間板変性が確認された。→HP記事へ

■脊椎医療の分野では、腰痛や頚部痛の発症および慢性化に対する社会的影響を過小評価、もしくはほとんど無視してきた。しかし、社会的疼痛は身体的疼痛と同様に無視できない疼痛である。...人は社会的な絆に支えられて生きているのだから。→HP記事へ

■モルヒネの鎮痛作用に最も関連深いμオピオイド受容体に変異のある被験者を対象にfMRIで分析した結果、社会的疼痛と身体的疼痛は脳の同じ領域(背側前帯状皮質・前部帯状回)が関与している可能性が明らかに。社会的な絆は重要。→HP記事へ

■18~75歳の一般住民6,569名を9年間追跡調査した結果、慢性疼痛および広範囲の疼痛を持つ被験者は、疼痛のない被験者より死亡率が20~30%高かった。早期死亡の主な原因は乳癌と前立腺癌。運動量や食事習慣などが関与?。→HP記事へ

■25~74歳の一般住民1,609名を最長14年間追跡調査した結果、広範囲にわたる慢性疼痛を持つ被験者は、疼痛のない被験者より死亡率が高いことが確認された。その死亡率上昇は、喫煙、睡眠障害、身体活動低下と関連していた。→HP記事へ

■腰痛患者100名と健常者100名を対象に腰部X線写真を比較した研究では、両群間の腰仙移行椎、脊椎辷り症、潜在性二分脊椎、変形性脊椎症の検出率に差は認められなかった。画像検査による脊椎の異常所見は本当に腰痛の原因か?。→HP記事へ

腰痛患者200名と健常者200名のX線写真を比較した結果、脊椎辷り症、腰仙移行椎、潜在性二分脊椎、椎間狭小、変形性脊椎症、脊柱側彎症、前彎過剰、前彎減少、骨粗鬆症、シュモール結節、圧迫骨折、骨盤傾斜の検出率に差はない。→HP記事へ

■18~50歳までの腰痛患者807名と健常者936名を対象に、腰部X線撮影で脊椎分離症の検出率を比較した結果、腰痛患者群は9.2%、健常者群は9.7%だった。脊椎分離症が腰下肢痛の原因と考えるのは非論理的。→HP記事へ

■発症後1年以内の腰痛患者144名と健常者138名を対象に、骨盤の歪みを厳密に測定して腰痛との関連を調べた研究により、どのような臨床的意義においても、骨盤の非対称性(歪み)と腰痛とは関連していないことが証明されている。→HP記事へ

■港湾労働希望者208名、急性腰痛の港湾労働者207名、慢性腰痛患者200名のX線写真を比較した結果、両群間の異常検出率に差がなかったことから、将来の腰痛発症を予測できず、放射線被曝するX線撮影は雇用者の選別には不適切。→HP記事へ

■60歳の一般住民666名を対象に胸椎と腰椎のX線写真を分析した結果、腰痛経験者の58.7%に、未経験者の57.5%に変形性脊椎症が確認されたが、両群間の検出率に差はなかった。老化よる脊椎の変形は腰痛の原因ではない。→HP記事へ

■港湾労働就職希望者208名、急性腰痛を発症した港湾労働者207名、6ヶ月以上続いている慢性腰痛患者200名を対象に、腰部のX線写真の異常検出率を比較した結果、3群間の...加齢による異常検出率に差は認められなかった。→HP記事へ

■腰痛患者200名と健常者200名のX線写真を比較した研究によると、両群間に変形性脊椎症、骨粗鬆症、椎体圧迫骨折などの異常検出率に差は認められなかった。したがって老化による解剖学的変化が腰痛の原因とは考えられないと結論。→HP記事へ

■有痛性の骨粗鬆症椎体骨折患者を対象としたRCTによると、骨セメントを注入する経皮的椎体形成術群(38例)と模擬手術群(40例)の術後成績に差は認められず、両群とも急速に痛みが軽減した。椎体形成術はプラシーボに勝てず。→HP記事へ

■有痛性の骨粗鬆症椎体骨折患者131名を対象としたRCTによると、経皮的椎体形成術群と対照群(保存療法)を比較したところ、両群間の疼痛および活動障害に差は認められず、椎体形成術の適用を支持する結果は得られなかった。→HP記事へ

■健常者41名を対象に腰部椎間板を5年間にわたってMRIで追跡調査した結果、物理的負荷(重量物の挙上や運搬・腰の回転や屈曲等)という従来の危険因子は椎間板変性とは無関係で、腰痛発症率はむしろ椎間板変性のある方が低かった

■男性の一卵性双生児115組を対象にMRIで椎間板変性を促進させる危険因子を調査した結果、椎間板変性は仕事やレジャーによる身体的負担、車の運転、喫煙習慣といった物理的因子より、遺伝的因子の影響を強く受けていることが判明。→HP記事へ

■21~80歳までの腰痛未経験者52名を対象にCATスキャンで腰部椎間板を分析した結果、年齢に関わらず35.4%に何らかの異常が検出され、40歳未満の19.5%に、40歳以上の26.9%に無症候性椎間板ヘルニアが確認。→HP記事へ

■20~80歳までの腰痛未経験者67名を対象にMRIで腰部椎間板を分析した結果、21~36%に椎間板ヘルニアが、50~79%に椎間板膨隆が、34~93%に椎間板変性が確認されたことから、手術の選択は慎重にすべきと結論。→HP記事へ

■20~80歳までの腰痛未経験者98名を対象にMRIで腰部椎間板を分析した結果、少なくとも1ヵ所以上の椎間板膨隆が52%、椎間板突出が27%、椎間板脱出が1%確認されたことから、腰痛下肢痛患者の異常所見は偶然の可能性。→HP記事へ

■アメリカでは脊椎治療実施率が上昇しているにもかかわらず身体的・機能的アウトカムは低下傾向にある。脊椎医療は次々と色々なことに手を染めているが、その成果は極めて乏しい状況にある。HP記事へHP記事へ

■ノースカロライナ州の地域住民を対象とした研究では、慢性腰痛患者が増加していると共に医療機関の受診率も上昇しているが、画像検査、薬剤投与、物理療法が過剰使用...されていて、エビデンスに基づく治療が行なわれていないことが判明。→HP記事へ

■近年、慢性腰痛に対する医療費が激増している。硬膜外ブロック(629%増)、オピオイド鎮痛剤(423%増)、MRI(307%増)、脊椎固定術(220%増)。しかし患者の症状や活動障害は改善していない。明らかに過剰診療。→HP記事へ

■頚部痛と腰痛患者256例を対象に、医師の標準的な治療群、脊椎マニピュレーション群、理学療法群、シャムトリートメント群に割り付けたRCTによると、最も成績が悪かったのは医師の標準的な治療群とシャムトリートメント群だった。→HP記事へ

■急性腰痛患者186例を対象としたRCTによると、安静臥床群、ストレッチ群、日常生活群のうち、最も早く回復したのは日常生活群で、最も回復が遅かったのは安静臥床群だった。腰痛に安静第一は間違い。むしろ回復を妨げる。→HP記事へ

エビデンスに基づく正確な情報を平易かつ理解可能な言葉で患者に提供できれば、腰痛患者は不適切な治療を選択しなくなるだろうが、3つの専門学会と10ヶ所の医療機関のウェブサイトを調査した結果、97%が患者にとって難解だった。→HP記事へ

■イラクとアフガニスタンで腰痛を発症した兵士1410名を対象にした前向き研究によると、戦闘中に腰を負傷したのは5%だったにも関わらず原隊復帰率はわずか13%にすぎず、身体的問題よりも心理・社会的問題が原因と考えられる。→HP記事へ

■イラクやアフガニスタンから離脱した米軍兵士34,006名を対象とした前向き研究によると、離脱原因は筋骨格系・結合組織疾患(24%)、戦闘による負傷(14%)、神経疾患(10%)などであり、ほとんどが原隊復帰しなかった。→HP記事へ

■腰椎の変形が腰痛の原因でないことは半世紀以上も前から証明されてきた。最も古い対照試験は1953年に実施された腰痛患者100名と健常者100名の腰部X線写真を比較したもので、両群間の変形性脊椎症の検出率に差はなかった。→HP記事へ


■腰痛患者378名と健常者217名の腰部X線写真を比較した研究でも、両群間における変形性脊椎症の検出率に差はなく、加齢と共に増加する傾向が見られることから、変形は正常な老化現象にすぎず、腰痛の原因とは考えられないと結論。→HP記事へ

■複雑な固定術を必要とする脊柱管狭窄症がわずか6年で15倍に増加したとは考えられない。脊椎分野のオピニオンリーダーの影響や思い込み、経済的利益などの要因が関与している。正確な情報を与えられれば患者は低侵襲性のリスクの小さい手術を選択するだろう。→HP記事へ

■「激しい」「突き刺ささる」「ヒリヒリする」等の言葉で頭を満たした場合、レーザー光による熱刺激に対する感受性が増大して疼痛感覚が増強される。痛みに関連し...た言葉と疼痛刺激が組み合わさるとプライミング効果で疼痛体験が雪だるま式に膨れ上がる。→HP記事へ

■fMRIを用いた研究によれば、痛みに関連した言葉とイメージを思い浮かべると脳のペインマトリックスが活性化するが、注意を逸らせると活性レベルが低下した。ゆえに痛みをくよくよ考えたり頻繁に話題にしたりする患者は自ら症状を悪化させている。→HP記事へ

■医師による患者を安心させる言葉は、腰痛の改善に大きな力を発揮するだろう。そして患者は腰痛についてくよくよ考え込まないこと、四六時中その痛みについて考えないことが重要である。腰痛のことで頭をいっぱいにすると、プライミング効果で疼痛強度が増すからだ。恐るべきかな言霊の威力。
■腰痛分野の研究はこの20年間で目覚しい進展がみられ、腰痛疾患の疫学や理解が進んだにもかかわらず、腰痛の臨床転帰や活動障害の予防に改善は認められない。集学的チーム医療が行なわれていないからだ。このままでは急速な進歩は見込めない。→HP記事へ

■体重差のある(平均13Kg)一卵性双生児を対象にMRIで腰椎を比較した結果、体重が重い方が腰椎の骨密度が高く、椎間板の状態も良好だった。仕事やスポーツによる累積的かつ反復性の生体力学的負荷が椎間板にダメージを与えるわけではない。→HP記事へ

■議論の余地がない真実とされる信念、学説、慣行という腰痛分野における「聖域」を侵した双生児研究の業績は大きい。輝かしい賞を数多く受賞しているにもかかわらず、腰への物理的負荷が椎間板変性の危険因子だとする見方は変わらない。目を覚ませ。→HP記事へ

これまで職場での身体的負荷(重量物の取り扱い、不自然な姿勢での作業など)、自動車の振動、喫煙などが椎間板変性を加速すると考えられていたが、一卵性双生児を対象とした比較研究によって身体的負荷よりもむしろ遺伝子の影響が大きいことを発見。→HP記事へ

■フィンランドの男性双生児600例を対象とした研究によって、BMI高値、引き上げ筋力が強い、作業強度が高いといった因子はすべて椎間板変性を遅らせるらしいということが、椎間板のMRI信号強度スコアから証明された。→HP記事へ

■腰痛分野における遺伝学的影響の研究はまだ初期段階だが、椎間板変性に関する従来の仮説が誤りであることを証明すれば、より有用な仮説に向かって研究が進み、時代遅れの考え方に基づく効果が実証されていない予防法を刷新できる。→HP記事へ

■医療提供者は腰痛に関する患者の誤解を解くと共に、効果的な管理へ導かなければならない。「患者は生体力学的な視点から生体力学的な異常が見つかることを期待している。何らかの形で我々が患者にそのような考え方を教えてきたのである。患者にも再考を迫る必要がある」by David Shute

■現在の腰痛管理システムはけっして理想的なものではなく、腰痛を悪化させる可能性すらあることを示す豊富なエビデンスがある。→HP記事へ

■ノースカロライナ州の地域住民を対象とした最近の研究によると、慢性腰痛があると回答した成人の割合は、1992年には3.9%だったものが2006年には10.2%にまで増加している。腰痛を生物・心理・社会的問題として対処しないからだ。→HP記事へ

2年間にわたる追跡調査によると、坐骨神経痛を有する椎間板ヘルニアの手術は保存療法より有益とはいえない。職場復帰率や長期活動障害率においても手術の優位性は認められなかった。坐骨神経痛は手術を受けるか否かに関わらず時間が経てば改善する。→HP記事へ

坐骨神経痛に対する椎間板手術は、保存療法よりある程度の優位性を示すものの一過性でしかない。ノルウェーのRCTでは1~4年間優位性が持続したが 、オランダのRCTでは1年未満だった。→HP記事へHP記事へ

■精神療法が慢性腰痛の有効な治療法になり得るという考えを理解するのは、患者にとっても医師にとっても難しい。腰痛は身体的に治療されるべき症状であり、腰痛が改善すれば身体的問題も心理的問題も軽減されるはずだと多くの人々が考えているからだ。だがその方法論では症状の一部しか軽減されない。

■イギリスで行なわれた701名を対象としたRCTでは、数回にわたる集団での認知行動療法によって慢性腰痛の疼痛と活動障害が改善され、その効果は12ヶ月も持続しただけでなく、費用も一般的な腰痛治療の約半分に抑えられた。→HP記事へ

■腰痛疾患の分野では十分な試験が行なわれることなく新しい技術が普及してしまう。アメリカでは脊柱管狭窄症に対する固定術の実施率が15倍に増加したが、それに伴い重篤な合併症、死亡率、再入院による医療費なども増加している。明らかに過剰診療。→HP記事へ

■脊柱管狭窄症の治療では、特異的な適応がほとんどない症例や、より簡単な治療で高い効果が得られる明確なエビデンスがある症例に対しても、より複雑な新しい手技(固定術)が行なわれている。エビデンスのないリスクを伴う高価な治療の急増は問題だ。→HP記事へ

■脊柱管狭窄症で複雑な固定術を受けた患者は、除圧術に比べて命に関わる合併症リスクが3倍(5.6%対2.3%)。術後30日以内に再入院する可能性も高く(13%対7.8%)、手術費用も3倍強にのぼる(80,888$対23,724$)。→HP記事へ

■ブルーフラッグは職場に関連した問題。肉体労働、満足度の低い仕事、職場の社会的支援不足、ストレスの多い仕事、労働環境や作業内容の変更が行なわれない、労使間のコミュニケーション不足など。

■ブラックフラッグは患者をとりまく社会的環境に関する問題。会社や医療関係者との意見の不一致、補償問題、各種手続きの遅延、恐怖心を煽るメディアに対する過剰反応、家族からの否定的反応、社会的孤立や社会的機能不全、役立たない職場復帰計画など。

...■腰痛問題が解決しないのは、医療提供システムに欠陥があるからだという。画像検査、鎮痛処置、手術を受けさせた方が、過剰な恐怖心、不適切な疼痛行動といった心理社会的危険因子を取り除くより容易である。しかも現行の健康保険制度は、慢性腰痛に役立つサービスを提供できる構造になっていない。

■多くの研究者が腰痛に取り組んできたにもかかわらず、依然として医学的・社会的大問題である。効果のない治療と見当違いの政策によりこの危機が雪だるま式に大きくなっている。「腰痛は20世紀の医学的大問題だったがその遺産は21世紀も拡大している」。→HP記事へ

■『Tackling Musculoskeletal Problems』には筋骨格系疾患患者の職場復帰を妨げる重要な心理社会的因子(イエローフラッグ、ブルーフラッグ、ブラックフラック)だけでなく、時系列に沿った段階的治療手順が示されている。→HP記事へ

■発症後2週間以内に行なうべきは患者の支援である。すなわち、エビデンスに基づく助言、誤った信念の打破、症状のコントロール。この初期段階で手を打てないのが日本の現状。最初からボタンをかけ違えているから腰痛患者が増える一方なのだ。医療関係者とメディアの罪は重い。

■発症後2~6週間で行なうべきは簡単な介入である。すなわち、治療+職場環境の調整、心理社会的問題の特定、仕事や活動障害の早期復帰計画を作成すること。ニュージーランドガイドラインである『急性腰痛と危険因子ガイド』では、もっと早い段階でイエローフラッグを評価するよう勧告している。

■発症後6~12週間でシフトチェンジして加速する。すなわち、回復の妨げとなる障害のチェック、職業的リハビリテーションの拡大、効果のない治療の中止だ。繰り返しになるが、筋骨格系疾患を医学的問題として治療すると失敗する。イエローフラッグ、ブルーフラッグ、ブラックフラッグを解決すべき。

■発症後12週間を超えた時点で集学的アプローチを加える。すなわち、治療計画と到達目標の再検討、認知行動療法への転換、仕事や活動を再開するためにすべての関係者が最大限の努力をする。とはいえ、認知行動療法的アプローチはできるだけ早い段階で加えた方が慢性化を防ぐと思われる。

■発症後26週間で社会的解決へ移行する。すなわち、目標を明確にすると同時にコミュニティサポートの提供、すべての関係者がコミュニケーションを維持、不必要な医学的介入の回避だ。ここまでくるとブラックフラッグへの介入が重要と思われる。医療関係者、政府、企業、メディアを変える必要あり。


■5:神経根症状のない急性腰痛(ぎっくり腰)患者で、レッドフラッグ(危険信号)がなければ椎間板ヘルニアを疑って外科手術を検討する必要はない(確証度D)。→HP記事へ

■6:脊柱管狭窄のある高齢者であっても、日常生活に支障がなければ保存療法による管理が可能であり、症状が現れてから3ヶ月間は外科手術を考えるべきではない(確証度D)。→HP記事へ

■7:脊柱管狭窄症患者に対する外科手術の決定は、単に画像検査の結果に頼るのではなく、持続的な間欠性跛行、活動障害、その他の神経学的所見を考慮して行なわれるべきである(確証度D)。→HP記事へ

■体系的レビューとメタ分析の結果、慢性腰痛は年齢・性別・体重・教育レベルの影響をまったく受けておらず、肉体労働・仕事の満足度・病欠などの影響も弱い。最も重要なリスクファクターは心理学的・機能的領域と考えられる諸因子(イエローフラッグ)。HP記事へ

■腰痛は米国で最も過剰診療が行なわれる疾患だが、それによって患者のアウトカムや有病率が改善したようには思われない。→HP記事へ

■慢性腰痛患者を対象とした二重盲検プラセボ対照RCTの結果、巷で大人気のグルコサミン服用群に、プラセボ群を上回る統計学的に有意な利点は認められなかった。→HP記事へ

■88,000例以上を対象としたコホート研究により、筋骨格系疾患を持つ患者の死亡率と発がん率の高いことが判明。死亡率が高いのは股関節痛・腰痛・肩関節痛の順で、発がん率が高いのは腰痛・股関節痛・頚部痛の順だった。→HP記事へ

■腰痛の原因はいまだに謎だが、椎間板変性を腰痛の原因と考える脊椎外科医は23%のみで、その患者に固定術か椎間板置換術を選択すると答えた脊椎外科医はわずか1%。もし自分が患者なら99%が保存療法か放置すると回答。HP記事へ

■筋骨格系疾患で重要なのは「長期病欠は不利益」「患者は損傷に苦しんでいるのではなくイエローフラッグ、ブルーフラッグ、ブラックフラッグに苦しんでいる」「患者を助けるには資源や費用は不要」「職場復帰には医師のみならず職場の関与が必要」の4点。→HP記事へ


■14:トリガーポイント注射の有効性は証明されておらず侵襲的なため急性腰痛の治療に推奨できない(確証度C)。15:靭帯や硬結部への注射の有効性は証明されておらず侵襲的なため急性腰痛の治療に推奨できない(確証度C)。。→HP記事へ

■16:椎間関節ブロック有効性は証明されておらず侵襲的なため急性腰痛の治療に推奨できない(確証度C)。17:硬膜外ブロックは侵襲的なため神経根症状を伴わない急性腰痛の治療に...推奨できない(確証度D)。→HP記事へ

■18:硬膜外ブロックは保存療法で神経根症状の改善が見られない場合、手術を避けるための緩和療法として用いることができる(確証度C)。19:鍼治療や乾性穿刺は急性腰痛患者(ぎっくり腰)の治療として推奨できない(確証度D)。HP記事へ

■20:軽いエアロビックエクササイズ(有酸素運動)は活動障害による体力低下を防ぎ、日常生活ができるだけの機能回復を促す(確証度C)。21:軽いエアロビックエクササイズは腰痛発症から2週間以内に始めてもよい(確証度D)。HP記事へ

■22:体幹筋(特に脊柱起立筋)の強化運動は急性腰痛患者に有効だが発症後2週間以内に始めると症状を悪化させる恐れがある(確証度C)。23:エクササイズマシンが従来の腰痛体操より有効という証拠はない(確証度D)。HP記事へ

■24:急性腰痛に対してストレッチが有効だという証拠は存在しない(確証度D)。25:運動中に疼痛が増強したからといって運動を中断するよりも、痛みの程度に応じて徐々に運動量を増やすほうがはるかに効果的である(確証度C)。→HP記事へ

■【外科手術】1:保存療法を1ヶ月間行なっても坐骨神経痛が改善せず、進行性の耐え難い痛みが持続し、神経根が関与している臨床的根拠がある場合に限り、椎間板ヘルニアに対する手術を検討するべきである(確証度B)。HP記事へ

■2:標準的椎間板切除術と顕微鏡下椎間板切除術の有効性は同等であり、神経根症状を伴う椎間板ヘルニアに推奨できる(確証度B)。。→HP記事へ

■3:キモパパイン注入療法は椎間板ヘルニアに対する治療法として受容可能だが、標準的椎間板切除術や顕微鏡下椎間板切除術より有効ではない。キモパパインによるアナフィラキシーショックはアレルギー検査で回避できる(確証度C)。→HP記事へ

■4:椎間板ヘルニアに対する経皮的椎間板摘出術はキモパパイン注入療法より有効ではない。経皮的椎間板摘出術を含む新しい手術方法は比較試験によってその有効性が証明されるまで推奨できない(確証度C)。→HP記事へ


■14:コルヒチン(痛風発作を抑える薬)の有効性を示す確たる証拠はなく、強い副作用の危険性があることから、急性腰痛患者(ぎっくり腰)の治療にコルヒチンは推奨できない(確証度B)。→HP記事へ

■15:抗うつ剤は急性腰痛患者(ぎっくり腰)の治療に推奨できない(確証度D)。HP記事へ

...■【保存療法】1:脊椎マニピュレーション(カイロプラクティックなど)は神経根症状のない急性腰痛患者(ぎっくり腰)に対して発症後1ヶ月以内に用いられれば症状が改善する可能性がある(確証度B)。。→HP記事へ

■2:進行性あるいは重大な神経学的欠損(知覚麻痺・筋力低下など)が認められる場合、脊椎マニピュレーションを行なう前に危険な神経学的問題を除外するために適切な診断評価が必要とされる(確証度D)。HP記事へ

■3:神経根症状に対して脊椎マニピュレーションを推奨する十分な証拠はない(確証度C)。4:1ヶ月以上持続している神経根症状のない腰痛患者に対する脊椎マニピュレーションはおそらく安全だが効果は証明されていない(確証度C)。→HP記事へ

■5:脊椎マニピュレーションによる治療を1ヶ月間行なっても患者の症状や機能障害の改善が認められない場合は、脊椎マニピュレーションを中止して患者を再評価すべきである(確証度D)。HP記事へ
■6:急性腰痛(ぎっくり腰)に対する物理療法(温熱・寒冷・マッサージ・超音波・低出力レーザーなど)の費用対効果は十分に証明されていない。患者が家庭で患部を温めたり冷やしたりすることは選択肢のひとつとなり得る(確証度C)。→HP記事へ

■7:TENS(低周波治療器)は急性腰痛の治療に推奨しない(確証度C)。8:長時間立ち仕事をする急性腰痛患者にインソールは選択肢のひとつ(確証度C)。9:下肢長差が2cm以下ならシューリフトは推奨しない(確証度D)。HP記事へ

■10:急性腰痛に対する腰部コルセットとサポートベルトの有効性は証明されていない(確証度D)。11:腰部コルセットは荷役作業従事者の腰痛による欠勤日数を減少させる可能性がある(確証度C)。→HP記事へ

■12:急性腰痛患者(ぎっくり腰)の治療に牽引は推奨できない(確証度B)。13:急性腰痛患者の治療にバイオフィードバックは推奨できない(確証度C)。→HP記事へ


■8:急性腰痛患者の活動量や作業内容の変更を検討する際、年齢と全般的な健康状態、仕事で要求されるだけの体力があるかどうかを考慮する必要がある。(確証度D)

■【薬物療法】1:アセトアミノフェンは安全性が高く急性腰痛患者の治療に許容できる(確証度C)。2:アスピリンを含むNSAID(非ステロイド系抗炎症薬)は急性腰痛患者の治療に推奨できる(確証度B)

■3:NSAIDには主に胃腸障害の副作用があるため使用にあたっては既往歴・副作用・費用対効果などを考慮する(確証度C)。4:フェニルブタゾンには骨髄抑制(再生不良性貧血など)のリスクがあるため推奨できない(確証度C)

■5:筋弛緩剤は急性腰痛の治療において選択肢の一つになる。プラシーボより有効だろうがNSAIDを上回る有効性は示されていない(確証度C)。6:筋弛緩剤とNSAIDを併用してもNSAID単独より有効ではない(確証度C)

■7:筋弛緩剤は患者の30%に眠気やめまいなどの副作用が現れるため、筋弛緩剤を選択肢の一つとして使用する場合は、他の薬物療法で生じ得る副作用のリスクを考慮して処方すべきである(確証度C)

■8:オピオイド鎮痛薬(麻薬系鎮痛剤)は限定的に使用されるのであれば急性腰痛患者の治療において選択肢のひとつとなるが、他の薬物療法で生じ得る副作用のリスクを考慮して処方すべきである(確証度C)

■9:オピオイド鎮痛薬(麻薬系鎮痛剤)は、腰痛疾患の症状緩和においてアセトアミノフェンやアスピリン、あるいは他のNSAIDといった安全な鎮痛薬より効果的とは考えられない(確証度C)

■10:医師はオピオイド鎮痛薬(麻薬系鎮痛剤)の反応時間の遅延・判断力の低下・眠気といった副作用によって、35%の患者が早期に服用を中断していることを知っておくべきである(確証度C)

■11:患者は身体的依存および車の運転や重機の操作など、オピオイド鎮痛薬(麻薬系鎮痛剤)の使用と関連付けられている副作用のリスクについて警告を受けるべきである(確証度C)。

■12:経口ステロイド剤(ステロイド系抗炎症薬)は急性腰痛の治療として推奨できない(確証度C)。13:経口ステロイドによる重大な副作用のリスクは長期間の服用や短期間の大量服用と関連している(確証度D)。


■14:腰部椎間板ヘルニアによる神経根障害が疑われる患者に対するCTディスコグラフィーは、合併症のリスクが増大するために他の画像検査(CT、MRI)以上には推奨できない(確証度C)。

■15:鍼筋電図(EMG)とH反射は腰痛の有無に関わらず下肢症状が1ヶ月以上続く患者の神経機能障害の査定に有益と考えられる(確証度C)。16:理学検査で神経根症状の存在が明白なら電気生理学的検査は推奨しな...い(確証度C)

■17:急性腰痛患者の評価に体表EMG(筋電図)とF波テストは推奨できない(確証度C)。18:SEPs(脊髄誘発電位)は脊柱管狭窄症と脊髄ミエロパシーが疑われる場合の評価に有用と考えられる確証度C)

■19:心理的・社会的・経済的因子は腰痛発症と治療成績に大きな影響を与える(確証度D)。20:レッドフラッグがないのに日常生活が困難な場合、検査や治療を追加する前に非現実的な期待や心理社会的因子を検討する(確証度D)

■これからAHCPRの『成人の急性腰痛診療ガイドライン』が勧告している急性腰痛の治療について、【患者への情報】【薬物療法】【保存療法】【外科手術】に分けてエビデンスレベル(科学的根拠の確証度)を明記して紹介していきます。

■【患者への情報】1:速やかに回復する、効果的な改善策、無理のない生活様式、再発の予防法、レッドフラッグがなければ検査は不要、症状が長引く場合の検査法と治療法の有効性と危険性など、患者に正確な情報を与える。(確証度B)

■2:急性腰痛の治療においては職場での腰痛教室(古典的な腰部の解剖学・姿勢・日常生活に関する教育)は臨床現場で行なう患者教育の助けになる(確証度C)。3:職場以外での腰痛教室の有効性はまだ証明されていない(確証度C)

■4:急性腰痛にとっては長期間の安静臥床(安静に寝ている)よりも、痛みの許す範囲内で徐々に日常生活に戻る方が効果的(確証度B)。5:4日以上の安静臥床は筋力低下を招くために急性腰痛の治療として推奨できない(確証度B)。

■6:急性腰痛に安静臥床(安静に寝ている)の必要はない。ただし、主に下肢痛を訴える患者で初期症状が強い場合は、2~4日間の安静臥床を選択肢として選ぶことができる(確証度B)。

■7:急性腰痛患者は、長時間座り続けたり、重い物を持ち上げたり、物を持ち上げる際に腰を曲げたり捻ったりなど、脊柱に構造的負担がかかる特別な活動を一時的に制限したり避けたりることで楽に過ごせる可能性がある(確証度D)。


■4:腫瘍や感染症を疑わせるレッドフラッグ(危険信号)が存在する場合、単純X線撮影で異常所見がなくても骨スキャン、CT、MRIが必要となる可能性がある(確証度C)

■5:斜方向からの腰椎単純X線撮影を日常的に行うことは、放射線被曝の影響を考えれば成人には推奨できない(確証度B)。

...■6:馬尾症候群や進行性の筋力低下のある患者は緊急手術が必要となる可能性があるため、CT・MRI・ミエログラフィー・CT-ミエログラフィーの緊急検査を推奨する。緊急検査の実施は外科医と相談して決定すべき。(確証度C)。

■7:脊椎腫瘍・感染・骨折・その他の占拠性病変の存在が強く疑われる場合は、CT・MRI・ミエログラフィー・CT-ミエログラフィーによる検査を実施することが推奨される(確証度C)。

■8:重篤な疾患を示唆するレッドフラッグがある場合を除き、腰痛発症後1ヶ月以内のCT・MRI・ミエログラフィー・CT-ミエログラフィーは推奨しない。発症1ヶ月後に重篤な疾患の鑑別や手術を検討する場合には容認(確証度B)。

■9:腰椎外科手術の既往歴のある急性腰痛患者において、腰椎外科手術による瘢痕組織と椎間板ヘルニアを鑑別するための画像検査にはMRIを用いる(確証度D)。

■10:ミエログラフィーとCT-ミエログラフィーは侵襲的な検査であり、合併症のリスクを増大させることから、外科手術を前提とした特別な状況に限って行われるべき画像検査である(確証度D)。

■11:CTとMRIのスライス幅は0.5cm以下で椎体終板に平行。MRIの磁界強度は0.5T以下。ミエログラフィーとCT-ミエログラフィーは水溶性造影剤。これらの画像検査の調書は放射線科医の報告を基に作成(確証度B)。

■12:骨スキャンはレッドフラッグが認められる急性腰痛患者の評価に推奨するが、妊娠中は禁忌である(確証度C)。13:サーモグラフィーは急性腰痛患者の評価に推奨できない(確証度C)。

■13:椎間板造影(ディスコグラフィー)は侵襲的な検査である上にその解釈も曖昧なため、急性腰痛患者には推奨できない。他の非侵襲的検査(CT・MRI)を行うことで、椎間板造影による合併症は回避可能である(確証度C)。


■2:がんの既往歴、原因不明の体重減少、免疫抑制剤や静注薬物の使用、尿路感染症の既往歴、安静時の疼痛増強と発熱は、がんや感染の可能性を示唆するレッドフラッグ(危険信号)とする。これらは50歳以上の患者で重要(確証度B)。

■3:馬尾症候群の徴候である膀胱機能障害やサドル麻痺を伴う下肢の筋力低下は、重大な神経障害を示唆するレッドフラッグ(危険信号)とする(確証度C)。
■4:外傷の既往歴(若年成人の高所からの転落や交通事故、高齢者や骨粗鬆症患者における転倒や重量物の挙上)は、骨折の可能性を念頭に置く必要がある(確証度C)。

■5:心理的・社会経済的問題などの非身体的因子は、腰痛の診断と治療を複雑にする可能性があるため、初期評価の段階で患者の心理的・社会経済的問題に注意を向けることが推奨される(確証度C)。

■6:疼痛図表(pain drawing)や可視疼痛計測表(visual analog scale)は病歴聴取に利用可能である(確証度C)。

■7:SLR(下肢伸展挙上)テストは若年成人の坐骨神経痛の評価に推奨されるが、脊柱管狭窄を有する高齢患者ではSLRが正常となる可能性がある(確証度B)。

■8:神経障害の有無の判定には、アキレス腱反射・膝蓋腱反射・母趾の背屈筋力テスト・知覚異常領域の確認といった神経学テストが推奨される(確証度B)。

■【画像検査】1:単純X線撮影は、最近の重度外傷(全年齢)・最近の軽度外傷(50歳以上)・長期のステロイド服用・骨粗鬆症・70歳以上というレッドフラッグがなければ、1ヶ月以内の急性腰痛の検査として推奨しない(確証度B)。

■2:腰椎の単純X線撮影は、最近の重度外傷(全年齢)・最近の軽度外傷(50歳以上)・長期のステロイド服用・骨粗鬆症・70歳以上というレッドフラッグがある場合、骨折を除外するために推奨する(確証度C)。

■3:単純X線検査にCBCとESRの併用は、がんや感染症の既往・37.8℃以上の発熱・静注薬の乱用・長期のステロイド服用・安静臥床で悪化する腰痛・原因不明の体重減少が存在する場合、腫瘍と感染症の鑑別に有効(確証度C)。


■従来の腰痛概念に重大な転機が訪れたのは、アメリカ医療政策研究局(AHCPR)が1992年までに発表された急性腰痛に関する論文の体系的レビューを実施し『成人の急性腰痛診療ガイドライン』を報告した1994年のことである。

■AHCPRが『成人の急性腰痛診療ガイドライン』に着手した理由は次の4点。(1)アメリカでは腰痛の罹患率が15~20%と高く、就業不能の原因として挙げられる第1位が腰痛である。

■(2)腰痛はプライマリーケアにかかる患者が訴える2番目に多い症状であり、整形外科医・神経外科・産業医を訪れる最大の理由でもあり、外科手術を受ける3番目に多い疾患でもあることから、経済的・心理社会負担がきわめて大きい。

■(3)腰痛による活動障害のある患者の大部分は臨床転帰を改善させる有効な診断と治療を受けていないという科学的根拠が増加中。

■(4)腰痛の研究機関が増加してきたために、一般的に行なわれている腰痛治療の体系的評価が可能となった。現存する科学論文には欠点があるものの、現在行なわれている治療法の有効性と安全性に関する結論には充分な科学的根拠がある。

■『成人の急性腰痛診療ガイドライン』作成委員会は、医師、カイロプラクター、看護師、理学療法士、作業療法士、および患者の代表などで構成され、腰痛とは下肢痛を含む腰に関する症状で活動障害があるもの、急性とは3ヶ月以内と定義。

■『成人の急性腰痛診療ガイドライン』では科学的事実を次の4段階に分類している。A:強力な事実に即した根拠(多数の質の高い科学的研究)。B:中等度の事実に即した根拠(1件の質の高い科学的研究か多数の妥当な科学的研究)。

■C:限られた事実に即した根拠(腰痛患者に関する1件以上の妥当な科学的研究)。D:事実に即した研究としては基準を満たさないと判断した研究)。しかし腰痛に関するRCTは全体の0.2%しかないため「A」の科学的事実は存在しない。

■AHCPR(アメリカ医療政策研究局)が作成した『成人の急性腰痛診療ガイドライン』では急性腰痛の診断について【初期評価】【画像検査】【その他の検査】ごとにエビデンスレベル(科学的根拠の確証度)を明記して勧告を出している。

■【初期評価】1:患者の年令、症状の内容とその期間、仕事や日常生活への影響、過去の治療に対する反応は腰痛の治療にとって重要である(確証度B)。

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